２０２５年３月１１日、Ｋｉｎｄｌｅの電子書籍とペーパーバック（紙の書籍）で、【 ドローン技術の最新事情 】を出版しました。

 電子書籍は税込1250円で、ペーパーバックは税込3190円です。

 ちなみに、本書の趣旨と目次内容は以下のとおりです。

 

 

 

【 本書の趣旨 】

 

　ドローンによる空の産業革命に向けて、我が国では、レベル３が2018年9月に解禁され、レベル４が2022年12月に解禁され、レベル３.５が2023年12月に解禁されました。しかし、飛行の安全確保に係る人的コスト等の面から、ドローン配送に向けた単発的な試験運行に留まる事例がほとんどです。

 

　海外、特に中国と米国では、飛行の安全確保策を徹底したドローンを開発して、規制当局から個別の審査と認可を受ける形で、都市部での目視外自律飛行によるドローン配送が社会実装されつつあります。

 

　そこで、本書では、上記のドローン配送の現状と課題を中心として、令和６年能登半島地震でのドローンによる災害対応の状況と南海トラフ巨大地震に向けて判明した課題、「AIの目」による自律飛行の高度化の現状や展望、世界市場を席巻した中国DJI社製ドローンの卓越した技術などについて、わかりやすく解説します。

 

 

 

【 本書の目次内容 】

 

第１章　ドローンが飛行する仕組みと特徴

　第１節　ドローンが飛行する仕組み

　第２節　ドローンが備える高度な機能

 

第２章　ドローンを飛行させる方法

　第１節　ドローンの操縦は難しくない

　第２節　ドローンの飛行方法は三種類

 

第３章　ドローンで用いられる無線技術

　第１節　ドローンは「無線による操り人形」

　第２節　ドローンとの無線通信に用いる電波

　第３節　ドローンの無線通信における問題点

　第４節　携帯電話の上空利用の動向

　第５節　5Gの上空利用に向けた動き

 

第４章　世界市場を席巻した中国DJI社製ドローン

　第１節　DJI社躍進の経緯

　第２節　DJI社のドローン無線技術

　第３節　DJI社の障害物探知回避機能

　第４節　DJI社の最新のドローン

 

第５章　ドローンの飛行に係る我が国の法規制

　第１節　法規制の発端は首相官邸ドローン落下事件

　第２節　小型無人機等飛行禁止法による規制

　第３節　2015年の改正航空法による規制

　第４節　「空の産業革命」のレベル３

　第５節　2020年の改正航空法による規制

　第６節　2021年の改正航空法による規制

　第７節　「空の産業革命」のレベル４

 

第６章　海外では都市部でのドローン配送が本格化

　第１節　我が国のドローン配送の現状

　第２節　海外のドローンの目視外自律飛行の現状

　第３節　中国の美団（メイトワン）社の事例紹介

　第４節　米国のWing社の事例紹介

　第５節　米国のAmazon社の事例紹介

 

第７章　「AIの目」で実現する高度な自律飛行

　第１節　米国のSkydio社の事例紹介

　第２節　米国のAuterion社の事例紹介

 

第８章　令和6年能登半島地震でのドローンによる災害対応と、南海トラフ巨大地震に向けて判明した課題

　第１節　能登半島地震でのドローンによる災害対応

　第２節　南海トラフ巨大地震に向けて判明した課題

　第３節　ドクターヘリの飛行方法

　第４節　ドローンがドクターヘリを回避する方法

 

 

 

《 著者のプロフィール 》

 

澤田雅之　技術士（電気電子部門）

　澤田雅之技術士事務所　所長

　技術士協同組合　理事

　元警察大学校警察情報通信研究センター　所長

 

略歴 :

1978年に京都大学大学院工学研究科を修了し警察庁に入庁

警察情報通信研究センター所長を退職後に技術士資格(電気電子部門)を取得して、2015年に技術士事務所を開業

2015年の首相官邸ドローン落下事件を契機として、カウンタードローンに関する調査研究を開始

伊勢志摩G7サミット、大阪G20サミット、ラグビーW杯、東京オリンピック等に向けて、警察庁、警視庁、海上保安庁、経済産業省、関係府県警察本部等でカウンタードローンについて講演

2018年以降は空の産業革命に向けたドローンの利活用にも調査研究の対象を拡大し、これまでに多数の執筆や講演を実施